首都圏・緊急事態宣言下、営業見通しに関する調査を実施

首都圏営業職の4割が「2021年の営業計画がまだ決まっていない」
２割が「従来の営業方法が通用しなくなっていきている」と回答

テレワーク経営に必要なツール・専門家を紹介するメディア「テレワークソリューションバンク」を運営するクラウドパワーパートナーズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：高井 信洋）は、首都圏2回目の緊急事態宣言下での２０２１年の営業計画・見通しに関する調査を実施しましたのでお知らせします。

調査名：２０２１年の営業計画・営業見通しに関する調査、調査対象：一都三県在住の営業職会社員３００人を対象に、２０２０年の業績、２０２１年の営業計画立案状況、見通し、実施施策に関するアンケートを実施。手法：インターネット調査，時期：2021年2月17日～3月１日）

｜調査結果概要
・本調査実施の2021年3月1日時点、「営業計画が決まっていない」４３％
・「成果を出すための施策の道筋が見えていない」６６％、
・営業部内の課題、「従来の営業方法そのものが通用しなくなってきている」２１％
・営業施策別の活動を増減については、「例年と同じ」・「わからない」が各設問回答が多数を占めるものの、2021年施策の道筋が見えている回答グループでは、「ツール導入・ウェブセミナー活動を増やす」回答が、2倍以上強い傾向。

▼プレスリリース本文は以下PDFをご参照ください。
[Release]2021年営業計画見通しに関する調査_クラウドパワーパートナーズ1.1